本連載では株式会社 大林組（本社：東京都港区、代表取締役 社長 兼 CEO：蓮輪 賢治）の建設DXの挑戦に迫ります。
建設産業は今、脱炭素、担い手不足、2024年4月からの時間外労働時間の上限適用等への対応が急務であり、大きな転換期を迎えています。工事発注者から工事を請け負い工事全体の管理を担うゼネコン各社は、事故なく、工期内に、決められた予算内で、環境負荷も軽減しながら工事を完成させる為に、戦略的なDXによる生産性向上に取組んでいます。
「建設DXで、社会を変えていく」情報メディア「BuildApp News」は、ゼネコンがどのような目的をもってどのように戦術（DX、テクノロジー）を使いこなしていこうとしているかの事例を紹介し、読者の方々が建設DXのこれからを展望する機会になることを期待しています。なお、「BuildApp News」は、今後、ゼネコンの現場担当者のDX意識に関するインタビュー記事の公開を予定しております。
連載概要【連載タイトル】 全5回連載「大林組のDX戦略」
【連載概要】
・第1回「デジタル化の歴史」：3月28日公開・第2回「大林組が考える建設DX」
・第3回「大林組のBIM生産基盤と取組事例（前編）」
・第4回「大林組のBIM生産基盤と取組事例（後編）」
・第5回「大林組が考える建設DXの要点」
【連載をお読みいただきたい方】
・建設業に携わる全ての皆様・建設DXを推進する業務に携わる皆様
【著者】 塩坂 靖彦氏
株式会社大林組 本社 DX本部iPDセンター制作第三部 部長
1998年入社後現場施工管理、その後現場施工支援・管理業務に従事。2018年東京本店BIMマネジメント課長、本社iPDセンター課長を経て2023年4月より現職。一級建築士・一級建築施工管理技士。
【連載媒体】 BuildApp News（ビルドアップ ニュース）
「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。
建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用いただけます。
【WEB】https://news.build-app.jp/
【連載開始】 2024年3月28日（木）12：00 ※不定期連載
【連載ページ】 ＜第1回＞ https://news.build-app.jp/article/27921/
「大林組のDX戦略」著者 株式会社 大林組 塩坂靖彦氏より
大林組は、1970年代後期から建設分野におけるコンピュータ関連技術の有用性を認識し、先んじて「デジタル化」を推進してきました。2010年にはBIMを建設業務に導入、現在はBIMデータを基盤情報として扱う業務枠組の構築を進めており、2024年度末までの「BIM生産基盤への移行」を目指しています。
このような歴史を経て醸成された当社のデジタルに対する考え方、また中でも重要な技術であるBIMに関連した最近の事例などを交えながら、株式会社大林組の「DX戦略」について、複数回に渡ってご紹介します。
株式会社大林組について
大林組は、1892年創業の総合建設会社です。日本、北米、アジアを中心に16の国と地域に拠点を持ち、136のグループ会社とネットワークを構築し事業を展開、その規模は、従業員数15,000人超、売上高19,838億円(いずれも連結、2023年3月31日現在)に及んでいます。
「Make Beyond つくるを拓く」
2021年に掲げたこのスローガンには、私たちがこれまで培ってきた「ものづくり」の技術と知見を、今という時代に合わせ、新たな地平へと発展させたい、既存の事業の枠にとらわれない成長をめざしていきたいという、大林グループの未来への想いを込めています。企業理念に掲げる「持続可能な社会の実現」のため、2050年のあるべき姿に向かって大林グループは動き出しています。
https://www.obayashi.co.jp/
BuildApp News（ビルドアップニュース）は、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。
建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。【WEB】https://news.build-app.jp/
主なコンテンツ
1. 【建築DX・土木DX・BIM・ゼネコン情報の新着情報】ご自身のご興味別に最新情報を入手できます。特に「建築DX」は、2023年12月からの戸建住宅分野のDX関連情報のニュース配信開始により、住宅・非住宅の両分野のニュースをBuildApp News内で閲覧できます＜建設（建築+土木）全般＞・政府、2024年の建設業界に「5%賃上げ」要求｜物価上昇に追いつける？・【2024年4月】本足場の義務化とは｜安全DX技術紹介＜住宅分野＞・省エネ住宅の基準｜2025年に全面義務化・住宅DXの活用事例｜メリット・課題を解説＜非住宅分野＞・点群データ｜簡単に3Dモデル化、DX活用事例紹介・おすすめの測量アプリ5選｜LiDAR搭載が便利2. 【基礎知識と活用事例】「BIMとは」といった解説記事や、「用語集」などもご用意。基礎知識の確認から、活用事例まで、知識を広げられます。
3. 【話題になっているトレンド】「今話題になっているトレンド」キーワードを毎週ピックアップし、丁寧に解説していきます。
■BuildApp Newsへの問合せ先
BuildApp News WEB https://news.build-app.jp/
お問い合わせ先 組織名 BuildApp News編集部
メール news.buildapp@nohara-inc.co.jp
・DX（デジタルトランスフォーメーション）とは 経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています
・サプライチェーンとは商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのことをいいます。
関連リンク
・株式会社 大林組
・BuildApp News 「大林組のDX戦略」（第1回）
・「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディア BuildApp News
・野原グループの建設DX推進事業
お問い合わせ
・【本件に関するお客さまからの問合せ先】 野原グループ株式会社 BuildApp News（ビルドアップニュース）編集部 E-Mail：news.buildapp@nohara-inc.co.jp
・【本件に関する報道関係者からの問合せ先】野原グループ株式会社 ブランドコミュニケーション課 (担当：森田・齋藤)E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp
